Distibuted Ledger Tech
ゼロ知識証明を基礎とする
プロトコルレイヤーの研究
ゼロ知識証明を基礎とするプロトコルレイヤーの研究
ブロックチェーンをはじめとする分散型台帳のネットワークの多くは、取引手数料の高騰や取引承認プロセスの遅延といった問題を抱えています。 また、パブリックチェーンの情報は、原則として不特定多数の人間が閲覧可能な状態で保存されるため、透明性の担保と引き換えに元来、秘匿化が望まれる情報までもが公開されます。そのためブロックチェーン技術の適応範囲が極めて限定的でありました。

私たちはこれらの問題を解決すべく、Ryodan Systems AGとの共同研究を通じて、ゼロ知識証明を基礎とするプロトコルレイヤーの研究・開発をおこなっています。

Ryodan Systems社の持つIntmaxとベクトル演算による高速解析処理を掛け合わせることで、ソフトウェア領域とハードウェア領域を包括する研究開発体制を確立し、機密情報の保護と検算プロセスの高速化を両立を目指しています。